実は、広告の分析はできる。

実は、広告の分析はできる

新聞、雑誌に広告を出した場合、効果は『反響』でしか測定できないと思っていらっしゃいませんか？

大企業が出すような、なんの直接的な効果を期待していない『イメージ広告』は論外として、広告には直接的な目的があります。

例えば、『問い合わせ電話』、『資料請求』、『サンプル請求』。これが広告を出した直後に増加した場合、効果があったと判断する、それが従来の測定方法です。

それも、いくつか広告を出していると『どの広告からの引き合いか？』を特定することが困難です。

広告費の半分が金の無駄使いに終わっている事はわかっている。わからないのはどっちの半分が無駄なのかだ。　

という言葉をデパートビジネスで財を成したジョン・ワナメーカーが残している通り、このことは洋の東西、今昔共通のようです。

我々中小企業は、これ程大掛かりな広告を出さないまでも複数広告という点では共通の悩みではないでしょうか？

ジョン・ワナメーカーの時代は、ネット広告はありませんでした。『反響』からしか『広告効果』を測定するしか方法がなかったのです。もちろん、正確に測定するため広告を一つ一つ特定期間に広告を止めて、『反響計測』を行えばこの目的は達成できるでしょう。

ただ、広告を出す本来の目的である『見込み客を集める』事が犠牲になってしまいます。ジョン・ワナメーカーも半分無駄とはわかってはいても、それで収益が出ている間はあえて正確な測定をしなかったのではないでしょうか？

右の図は、日本を代表する総合広告代理店の電通が出した媒体別総広告費総額の推移です。

オレンジ色の右肩上がりの線がインターネット広告です。その他の媒体が減少、または横ばいの中唯一右肩上がりです。

広告費の総額も横ばい、微増で推移していることと合わせて考えると、広告媒体をインターネット広告にシフトしてきている　ということがわかります。

この理由のひとつに、『計測できる』があると考えられます。他の媒体は、広告の成果を『結果』からしか把握できません。

これに対し、インターネット広告はこれに加え『アクセスした記録が残る』という他にない大きな特徴があります。

アクセスされた地域、時間帯、曜日、性別がデータとして残ります。これをマーケティング資料として活用する、広告の改善に使う事ができます。

企業がインターネット広告にシフトしてきている理由もこのポイントが大きいのではないでしょうか